アラフォーのおじさんがパイロットを目指す話 その3 ライセンスの取得費用

ライセンスの取得はあくまで通過点で、本来の目的はプロのパイロットとして生活していくということ！

パイロットになるのは子供のころからの夢でもあるんですが、現実的なことを言うと、ライセンス取得にかかった費用を取り戻して、その後の生活基盤を確保していかないといけません。

そのためにはパイロットの雇用情勢について調べておく必要があります。

過去10年ほど世界的なパイロット不足が問題となっていて、世界中の航空会社で熾烈なパイロットの引き抜き合戦が繰り広げられていましたが、新型コロナの世界的な流行により状況は一変…。

2020年は航空需要が大幅に低下して旅客機の運航本数が激減し、パイロットの大量解雇が始まりました。

新型コロナの流行が終息するまではパイロットの採用が控えられるかと思われていましたが、2021年の8月時点では、新型コロナの流行は継続してるものの航空需要は回復。

解雇されたパイロットは順次再雇用され、再びパイロット不足となっているというのが現状です。

とはいえ、必要なライセンスを持っていれば誰でも雇用してくれるわけでは無いというのが難しい所…。

各種のライセンスに加え、一定以上の飛行経験が無いと書類審査にすら引っ掛かりません！

日本国内のとある航空会社の求人を見てみると、応募資格にはライセンスに加えて“機長としての2,000時間以上の飛行経験”や“副機長としての500時間以上の飛行経験”と記載されていました。

中途採用の求人なので経験者を求めているのは当たり前なんですが、“フライトスクールを卒業したてで飛行時間が400時間程度”では応募すら出来ない…。

これじゃせっかくフライトスクールを卒業しても働き口が無いように見えますが、よりよい条件を求めて航空会社を渡り歩くというパイロットも多いようなので、抜けた穴を埋めるためにさらに緩い条件で応募を掛ける航空会社も出てきます。

それに、事業用操縦士取得済みの人を対象にして副操縦士の自社養成を行う会社もあるので、フライトスクールを卒業したばかりでも意外と就職のチャンスは転がっているようです。

自社養成が出来る大手や中堅にこだわらなければ、航空写真の撮影や航空測量、チャーター機の運行を行う会社もあるので、意外と働き口はありそうです。

航空機の利用がそれほど一般的になったとも言い難い日本でもこんな状況ですから、自家用車並みの感覚で飛行機を飛ばす人の多いアメリカに行くと日本以上にに求人があるようです。

そもそもアメリカの場合は、新卒採用から定年まで同じ会社で働く人がかなり稀らしく、キャリアアップのために簡単に転職していきますからね。

しかも日本のように“新卒採用”にこだわらず、必要とする学歴や経験があれば抜けた穴を埋めるために簡単に採用してくれる。

その代わり、給料に見合った能力がなければすぐにクビを切られますが…。

パイロットの場合もご多分に漏れず、コネやネットワークを駆使して少しでも条件の良い会社を見つければすぐに転職していくそうですね。

キャリア形成のための転職というのもあるようで、例えば、農薬散布のような仕事からスタートして徐々に飛行時間をため、順次必要なライセンスや技能証明を取得していき、小型機の遊覧飛行→ビジネスジェットの雇われパイロット→地方の小規模なエアラインの副機長→地方の中規模なエアラインの機長→メジャーなエアラインの機長…といった感じでステップアップしていく人もいるとか。

おかげで初心者パイロット向けの仕事は常に空きがある状態らしく、短期的な収入面に目をつむれば働き口には困らないですし、適時ステップアップしていけばローンの返済も比較的簡単にでき、現地での生活も安定させやすいようです。

ただし、日本人がアメリカで働くためには就労ビザか永住権が必要ですし、パイロット同士のコネクションを作っておかないとスムーズに転職できないみたいですけどね。

そう考えると英語でのコミュニケーション能力や社交性が求められるので、英語が苦手な私の場合は日本国内で働き口を探すほうが良さそうな気もします。

となると、費用面には目をつむって、日本国内でライセンスを取得して、日本国内の航空会社への就職を狙うのが良いかもしれませんね。