アラフォーのおじさんがパイロットを目指す話 その2 ライセンスの取得方法

パイロットへの道のり

いい歳こいたオッサンが子供のころからの夢をあきらめきれずに、今更パイロットになるために今更リサーチを始めてみました。

前回はパイロットになるために必要なライセンスについてリサーチしてみましたが↓

今回は“ライセンスの取得方法”についてリサーチしてみました。

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飛行機のライセンス

飛行機を操縦するためには免許が必要なのはクルマと同じ。

いろいろな種類のライセンスが必要なのは前回の記事でも触れていますが、仮に日本国内で“プロのパイロット=給料を貰って飛行機を飛ばす人”となるためには、最低でも固定翼、または回転翼の『事業用操縦士』のライセンスが必要になります。

クルマでいう所の“普通2種免許”や“大型2種免許”みたいなもんですね。

仮に免許がない状態から普通2種免許を取得しようとすると、教習所で普通1種免許の教習を受け、免許センターで学科試験を受験してまずは普通1種免許を取得、その後3年以上経過してから改めて教習所に通い、普通2種の教習を受け、教習修了後に再度免許センターで普通2種の学科試験を受験する…と言うのが一般的な取得方法。

教習所に通う時間が無い人や、免許取得費用をなるべく安く抑えたいという人は、教習所に通わずに直接免許センターに行き、学科試験と実技試験を受験する“飛び込み試験”なんて方法を取る人もいるでしょうね。

クルマの免許の場合はこんな感じで免許取得までの流れをイメージしやすいですが、飛行機のライセンスの場合はどうなんでしょう?

ライセンスの取得方法

事業用操縦士(固定翼)のライセンス取得までの大まかな流れは

  1. 航空身体検査の受検
  2. 航空機操縦練習許可書発行の申請
  3. 航空特殊無線技士の免許取得
  4. 自家用操縦士ライセンス取得のための飛行訓練(40時間以上)
  5. 自家用操縦士の学科試験・実地審査
  6. 事業用操縦士ライセンス取得のための飛行訓練(200時間以上)
  7. 航空無線技士の免許取得
  8. 事業用操縦士の学科試験・実地審査

という感じになるようで、飛行機の場合もクルマの免許と同じような教習のための施設が存在し、一般的にはこういった『○○フライトスクール』、『○○飛行学校』のような教習施設で飛行訓練を行うようです。

免許取得のための年齢制限は、航空機操縦練習許可が16歳以上、自家用操縦士は17歳以上、事業用操縦士で18歳以上、といった感じで下限はあるものの、上限は無いようですね。

ちなみに無線の免許には年齢制限はありません。

ということで、アラフォーのオッサンでも受験自体は問題なく出来ます。

問題はオッサンを受け入れてくれる学校が有るかどうかと、費用的な面ですが…。

なんとか安くライセンスを取得する方法は無いもんですかね?

飛行学校

ライセンスを取得するの大まかな流れがわかりましたが、実際に取得するためにはどこに行って何をすればいいのか?

色々と調べてみると

  • 官公庁の養成課程
  • 航空大学校
  • 大学の航空学科のパイロットコース
  • 航空会社の自社養成課程
  • 民間の飛行学校(海外への航空留学)

という方法があるようです。

官公庁の養成課程

日本国内の官公庁で飛行機を飛ばしている所というと

  • 自衛隊
  • 海上保安庁
  • 警察
  • 消防

が代表的ですが、この中で自前でパイロットを養成しているのは、自衛隊と海上保安庁くらい。

自衛隊の場合は、高校卒業者を対象とした海上自衛隊と航空自衛隊の航空学生制度がメジャーですが↓

これ以外にも防衛大学校や幹部候補生学校からパイロットになる道もあります↓

海上保安庁の場合は、海上保安学校の航空課程の採用試験に合格する、または海上保安大学校在学中の希望者が適性試験を受け、これに合格すればパイロットの養成課程に進むことが出来るようです。

警察と消防の場合はパイロット専用の採用枠が無いようで、職員の中からパイロット志願者を募り、民間のパイロットスクールに職員を派遣してパイロットを養成しているようです。

これらのコースのメリットは、なんといっても“給料を貰いながら公費でライセンスを取得することが出来る”というところと、“すでに官公庁に採用されているため、ライセンスの取得後に就職活動をしなくても良い”というところ!

自分の財布が何一つ痛まないどころか、お金を貰いながら訓練できるというのはものすごく大きなメリットですが、これはデメリットにも繋がっていて、公費を使って訓練することから適性が無いと判断されれば公費の無駄遣いとばかりにあっさり切り捨てられて地上勤務に配置替えとなります。

既に官公庁の職員となっているため、ライセンス取得後に就活する必要がないというメリットも、裏を返すと組織に対するしがらみがあるので、ライセンスの取得後においそれと転職できないというデメリットがあったりしますね。

自衛隊なんかは『ライセンス取得後に一定の年数勤務しない場合、養成にかかった費用の全額、または一部返還を義務付ける』なんてことを計画中らしいので、ますます転職が難しくなりそうです。

色々とデメリットはあるものの、自腹を切らずにライセンスを取得でき、その後も就活する必要がないためなかなか魅力的なコースですが、どのコースにも年齢制限があるので、今更これらのコースでパイロットを目指すことは不可能ですね…。

航空大学校

航空大学校は固定翼機のパイロットを養成する学校です。

大学という名前ですが、一般の大学と違い、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の認定する大学ではないため、航空大学校を卒業しても学士の資格は与えられません。

授業料や訓練費用を請求されますが、それでも民間のパイロットスクールに行くよりは安あがりになるみたいですね。

学校の方針として、卒業生が航空会社の即戦力となれるような高度な訓練を行っているようで、卒業後の就職先にもそれほど困らないというのが魅力的ですが…。

残念ながら航空大学校には

19歳から24歳までの身長158cm以上で

  • 4年制大学・大学校に2年以上在学し規定の単位(62)を修得した者
  • 短期大学、高等専門学校、専修学校専門課程、一部の訓練機関の卒業者(見込み含む)
  • 外国における14年以上の課程の教育機関
  • 専修学校の専門課程の修了者に対する専門士及び高度専門士の称号の付与に関する規程による専門士又は高度専門士の称号を付与された者。

という受験資格があるため、高卒アラフォーのオッサンが今更入学することは不可能です!

大学の航空学科のパイロットコース

日本国内の大学にはパイロットを養成するコースを設けている大学があります。

2021年時点では12校あるようですが、恐らく今後も増えていくでしょう。

学校ごとのカリキュラムの違いはあれど、どの大学でも最終的には航空会社のパイロットになるために必要な資格が全て取得できるようになっているようです。

上で紹介したコースと違い、入学にあたって年齢制限が無いというのがメリットではあるんですが、費用の面でのデメリットが…。

色々な大学を調べてみましたが、授業料だけで大体1,200~1,500万円くらいは必要みたいですね。

これに加えて4年間の生活費も必要になるので、大学を卒業するまでに2,000万円くらいの費用が必要になるようです。

とはいえ、費用に関しては奨学金もありますし、教育ローンを組むことも出来ますからね。

ライセンス取得後に上手い事就職できれば返済もそう難しくはないかもしれません。

中堅以上の航空会社に就職できればの話ですが…。

航空会社の自社養成

大手の航空会社の中には自社のパイロットの自社養成を行っている会社もあります。

が、採用するのは基本的に4年制大学の新卒者。

アラフォーのオッサンでは無理ですね…。

ちなみに、パイロット候補として採用されると、2年ほど地上勤務を経て訓練コースに進み、そこから3~4年ほどかけて各種のライセンスを取得していくようです。

キャリアパスとしては

  • 20代前半:訓練生
  • 20代後半から30代後半:副操縦士
  • 40代以降:機長

といった感じらしいですね。

自社養成なら官公庁のパイロットと同じように、候補生の段階から給料が貰えるので収入は安定していますし、訓練費用は全て会社持ちになるので実質無料で訓練を受けることが出来ますが、適性が無いと判断されれば訓練から外されて地上勤務に回されるようです。

民間の飛行学校

民間の飛行学校は、クルマの教習所のような感じみたいですね。

学校によって取得できるライセンスの種類や費用に幅があるので、取得したいライセンスに合わせて学校を選ぶ必要があるようです。

メリットとしては、受講に年齢制限が無いのでアラフォーのオッサンでも入学することが出来るというところ!

ただし、デメリットとして高額な訓練費用が必要になります。

訓練費用は、上で紹介した大学のパイロット養成課程とそこまで変わらないようですが、これは訓練をすべて日本国内で行った場合。

クルマの免許と同じく、海外で取得したライセンスを日本国内でも有効にするために、免許の書き換えという制度があるので、訓練費用の安い海外でライセンスを取得するという方法があります。

飛行機の場合はアメリカやカナダの自家用操縦士ライセンス(PPL)を取得し、帰国後に学科試験に合格すればライセンスの書き換えが出来るようですが、流石に事業用操縦士のライセンスは日本国内で訓練を受けて学科試験と実地審査を受けないといけないみたいですね。

それでも、一部の訓練を海外で行うことで訓練費用を大幅に圧縮することが出来るため、少し前には人気のあるやり方だったようですが、新型コロナの世界的な流行で海外での訓練が難しくなってますし、滞在費用や渡航費まで含めると、国内での訓練とそれほど変わらない場合もあったりするようです…。

とはいえ、現時点で私がパイロットになるために一番現実的な方法は、民間の飛行学校に通うという方法でしょうね。

まとめ

日本国内でパイロットのライセンスを取得するためには

  • 官公庁の養成課程
  • 航空大学校
  • 大学の航空学科のパイロットコース
  • 航空会社の自社養成課程
  • 民間の飛行学校(海外への航空留学)

のいずれかのコースに進む必要があります。

どのコースにもメリットデメリットがありますが、アラフォーのおじさんが飛行訓練を受けることが出来るのは

  • 大学の航空学科のパイロットコース
  • 民間の飛行学校

のどちらかになります。

この2つのコース、費用面ではさほど変わりませんが、訓練期間が全然違うんですよね。

大学だと卒業までに4年必要になりますが、民間の飛行学校だと上手くすれば2年ほどで必要なライセンスが全て取得できます。

卒業後に航空会社に就職することまで考えると、民間の飛行学校に通うしかないですね!

老い先短いですから!

これで『どこでどうやってパイロットのライセンスを取得するか?』という問題は解決しましたが、今度は“訓練費用がどれくらいかかるのか?”と言う問題が出てきました。

次回は訓練に必要な費用について考えてみたい思います。

コメント

  1. おじさん より:

    こんにちは。各地のフライトクラブはお調べになりましたか?
    自家用ライセンスを安価に取得できると思います。

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